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こんなこともやっています

こんなこともやっています

システム建築

システム建築とは、建築を構成する部材を標準化し、
建築生産プロセス全体をシステム化・商品化した建築物のことです。

システム建築の定義

部材の標準化

部材の寸法・形状や、他部材との接合ディテールをあらかじめ決定・統一すること。

システム化

標準化された部材と生産プロセスを体系化・省力化し、お客様に明確な「商品」として提供すること。

システム建築の5つの特徴

01

概略設計や見積までわかりやすくスピーディ

カタログやモデルハウス(建物)に代表されるように、お客さまに分かりやすく商品として提示できる営業が行えます。従って概略設計や見積についても、標準建物であれば即座にお見せすることができます。

02

合理的かつ経済的な設計

長年にわたって蓄積したデータベースを駆使し、標準化した計画・設計手法を用いて、合理的かつ経済的な設計を行います。アンド、この設計「情報」を次の積算・施工図・工作図・製作図に自動展開していきます。

03

低コストで高品質な生産体制

現場加工・製作を極力少なくした部材・部品を工場で集中的に生産することにより、低コストで高品質な生産体制が構築できます。設計「情報」と連動して、CAD・CAMをもっとも実現しやすい建築生産手法だといえます。デリバリーについても現場の状況を的確に把握して、きめ細かな対応が行えます。

04

現場施工の省力化により短工期を実現

標準化した施工方法により、短工期で高品質の建物を施工できます。システム開発の段階から、現場施工の省力化と省職種化を基本コンセプトにしているので、近年の技能労働者不足の対策にも合致した建築生産様式といえます。

05

効率的な生産体制と情報ネットワーク

言うまでもなく、上記すべてのプロセス技術に徹底的にコンピュータを利用することにより、効率的な生産体制と情報ネットワークを構築しています。

その結果として、システム建築は、
品質の安定 短工期 低コスト を実現しています。

(システム建築協会:「システム建築ハンドブック」より一部抜粋)

システム化のステップ

STEP 1
対象マーケットを選定し、建物種別を限定します。

【例えば…】

対象用途: 工場、倉庫、店舗、事務所およびそれに類するもの

建物種別: 金属系外装部材を用いた鉄骨構造

 
STEP 2
限定した建物種別に対応する部材を標準化します。

部材の標準化の具体的ステップ

  • ステップ1: 建築空間を構成する最小単位の設定及びモジュールの設定
  • ステップ2: 構成部材のグレードおよびバリエーションの設定
  • ステップ3: 部材そのもののディテールと部材間のおさまりを決定して標準図を作成
 
STEP 3
標準化した部材をベースに、建築生産プロセスをシステム化します。

 

 

コンクリートの劣化診断

コンクリートの劣化状態を当社コンクリート診断士が調査します。

目視及び打音調査
外観目視調査は、コンクリート躯体全体を目視にて確認します。ひび割れの位置やサイズ、爆裂、表面の状態、錆びなどをチェックします。又、「ころりん点検棒」を用い打音検査をすると共に、異音が認められた箇所は点検ハンマーにて異常の有無の確認を行います。
コンクリートコア採取調査
コア採取に当たり、既設鉄筋を傷つけないように事前に電磁波レーダー法による鉄筋探査を実施し、既設鉄筋位置を把握してからコア採取を実施します。採取したコアは、JISA1107 にて圧縮強度を測定した後、JIS A 1152の試験法にてコアを縦に割裂し割裂面にフェノールフタレイン1%溶液を噴霧し中性化深さの測定を実施します。
中性化深さ調査

ハツリ調査
コア採取時に実施した鉄筋探査データを基に、縦筋および横筋が交差した位置にて、既設鉄筋を電動ハツリ機にてハツリ出し、実測のかぶり厚の測定、鉄筋径の計測および腐食度の確認を行います。
調査結果
報告書 (はつり結果一覧)

報告書(室内試験結果)


コンクリートのクラック対策

某工場・倉庫にてコンクリートのクラック防止対策を行いました。

 

土間コンクリートのひび割れ抑制措置

設計上のひび割れ抑制措置
① 地盤沈下対策
② フォークリフト等の重量物の走行に対する対策
③ コンクリートの乾燥収縮に対する対策
a)ひび割れ誘発目地の配置計画の工夫
b)配筋の工夫
c)防湿シートの敷設について検討する。etc

施工上のひび割れ抑制措置
①低スランプ(15cm程度)で密実なコンクリートの打設。
②コンクリート養生方法の工夫
③「耐アルカリ性ガラス繊維ネット」の設置。etc
 
 

コンクリート床版のひび割れ抑制措置

設計上のひび割れ抑制措置
「疲労を考慮した許容応力度設計」を行うこととし、
2015年・構造設計Q&A集(一財日本建築士事務所協会連合会編)の
12.2.2フォークリフトが走行するスラブ」に準拠して設計を行いました。
 
施工上のひび割れ抑制措置
床版の施工上のひび割れ抑制措置として、下記に示す「鉄筋組込デッキプレート」を採用しました。
本デッキプレートは鉄筋をトラス筋で固定しているため、構造設計時に想定した通りの耐疲労強度発現に
非常に有効な鋼部材です。詳しくは「ひび割れ防止計画書」に記載していますが、ひび割れゼロが実現できました。


BIMの活用

BIMは3次元CADというパースの形だけでなく、その形が壁なのか建具なのか、更にその壁はどんな構造なのかという情報も持っています。BIMによる設計はパソコン内に仮想に建物をつくるということです。パソコン内の仮想建物を見て、打合せや検討が可能です。ウォークスルーソフトを使って、仮想建物内や周囲を歩くこともできます。

BIMソフト「GLOOBE」を設計・施工に活用しています。

BIMソフト「GLOOBE」を使った設計事例(静岡T・PJ)

施工図(工事用図面)の作成


ドローンによる空撮調査

ドローンを使用した空撮や測量、建物の調査を行っています。

竣工時の空撮

工事中の空撮

経年調査の空撮

 

 

 


騒音シミュレーション

工事中に発生する騒音を「騒音シミュレーションソフトSupernoise」を使って予測し、有効な対策を検討します。


耐震診断

耐震診断は、昭和56年以前に建てられた既存建物の構造的強度を調べ、想定される大地震に対する耐震性や受ける被害の程度を判断します。
既存建物の設計図や構造計算書、コンクリート強度や鉄骨の溶接などの調査を行い、診断をします。

コンクリートコア採取

既存コンクリートの強度測定や中性化の調査を行います。

鉄骨溶接調査

既存鉄骨の取付状況や溶接の状態を確認します。

補強提案

長期修繕計画

建物の維持保全には、不具合がが生じた後に修理などを行う事後保全と、点検や診断により劣化度を判定し適切な時期に部品などの交換・補修または改修・更新を行う予防保全があります。維持保全を効率的に行うためには、維持保全計画を作成し、計画的に行うことが重要です。当社では、建物の「長期修繕計画書」を作成し、竣工後の維持保全費用を試算します。

長期修繕計画の例